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実は意外な計算や定義になっていることも?
婚活サービスの成婚率の計算方法や成婚の定義をチェック
自分が婚活サービスに参加して活動を始めようと思った時に、どのサービスを利用するかというのは悩むところです。
サイト上でも口酸っぱく言ってきていますが、どのサービスを利用するかどうかで、その後のいわゆる成婚という成功率は大きく変わります。
転職時にどの転職斡旋を使うかでその後の仕事に大きな影響が出るのと同じように、婚活もどのサービスを選ぶかで、どんな相手がいてどんなサービスで、自分に合うかなど様々なものが変わります。
それくらいに、サービス選びは重要です。
そして、そのサービスを選ぶための情報の1つとして重要視されているものの1つに「成婚率」があります。
婚活をしている多くの方が、前回まとめたような会員数、成婚率といった色々な数値や指標などを参考に、自分と合いそうなサービスを決めていっているかと思います。
ですが、この成婚率も盲信してはいけなかったりするので注意が必要です。
今回はそんな成婚率というものについておさらいしておきます。
婚活の成婚率はサービス選びに大きな影響を与える
多くの結婚相談所などを中心とした婚活サービスを提供している会社では、 この成婚率というのが書かれているところが多いです。
当然、成婚率が高い=みんな結婚しているというイメージがありますから、各社この数値を高めるようにと企業努力を日々しています。
そして、当然ながらこの数値が高い婚活サービスに至っては、うちは成婚率が高いですよ!と猛アピールします。
そもそも成婚率とはなんなのか
この成婚率というのはどういうものかというと、その名の通り、実際にそのサービスに入会した人の中で、 どれくらいの人が結婚まで至ったかというのをあらわしている数値になります。
ユーザー満足度○○%。といった数値や、返品率が驚きの○%といった事と同じようなイメージをして頂ければわかりやすいかと思います。
要は会員の中でどれくらいの割合が結婚できているかという数値と考えて問題ありません。
こういった結婚している人はどれくらいの割合がいるのかといった具体的な数値を見せてもらえることによって、ユーザー側としては、 まず安心感がありますし、それだけ成功者がいるのなら自分も…と思えるように背中を押してくれることにも繋がります。
成婚率1%しかない婚活サービスと、成婚率30%の婚活サービスであれば、当然誰もが30%の婚活サービスを利用しようと思うように、成婚率というのは非常にサービス選びの選択に影響を与えるものでもあります。
成婚率をどう算出・計算しているのかが大事
実情を知っている人間たちからすると、実は成婚率というのは、予備校の合格率みたいなものとよく言われたりします。
少し挑戦的に書いてはみましたが、実際に成婚率は色々とまやかしが多かったりします。
これはどういう事かというと、予備校の合格率というのは、実際には滑り止めのみに合格した人、 合格したけれども進学していない人というのも実際には含まれている事が多いのです。
最も希望していた大学、希望していた学科に仮に受かっていなかったとしても、 他で合格をしているならば、合格率は上がる事になるのです。
もっと言えば、合格率などの場合、1人が違う学部を5個受かっていた場合、人数は1人にもかかわらず、5回分の合格と判断されるケースすらあるのです。
これと似たような事が、実は婚活サービスの成婚率でも起きていたりもするのです。
そもそも成婚率の決められた計算方法が存在しない
成婚率は予備校の合格率と同じと書いてきましたが、 同じように結婚相談所など婚活サービスにおける成婚率というのも実際には色々とあいまいな部分が多々あります。
その1つに、成婚率の算出方法として、国や法的など、このように成婚率は計算する事と言ったような、決まったルールは存在しないという事があります。
わかりやすく言えば、成婚率は各社それぞれが独自の計算式を持って出しているという事なのです。
成婚率はデータとしてユーザーを惹き付ける重要な要素になってきますから、 競合他社より低ければ意味がありません。
なんとかして競合他社よりも高い数値を弾き出すために、 計算方式を独自で作り出したりしているところもあります。
例えるなら、映画の全米No.1と同じです。
全米No.1映画と言えば、よく使われるキャッチコピーで、非常にたくさんありますが、全米No.1映画が多すぎると思った事はないでしょうか。
あれは全米No.1獲得!というキャッチコピーの裏に、ひっそりと注意書きで「オープニング3日間の導入員数」や 「女性主演映画の初日の動員数」といったおまけが色々ついているのです。
なんとかその1位を取るために、「子ども主演の夏休み公開映画3日間の動員数」といったような感じでどんどん注意書きが増えていたりします。
また、極論を言ってしまうと、会員数と同じで、その成婚率が正しいのかというのは、 実際に内部のデータが公開されているわけではないので、証明されているわけでもありません。
多くの計算方式は「成婚退会者数 ÷ 会員数」
とはいえ、あまりにおかしな計算方式ですと、今のネット社会あっという間に広まって悪評が広がります。
また、競合と同じ計算方式にしておかないと、サービスを比較するユーザーももこんがらがってしまい、ある程度は統一されつつあります。
その計算式の多くが「成婚退会者数 ÷ 会員数」という計算で成婚率が弾き出されています。
要は、成婚して退会する人と、今の会員数で計算するというパターンです。
例えば、年間の成婚退会者が3,000人、会員数が20,000人という婚活サービスの場合、成婚率は15%という事になります。
成婚率が記載されているところに、多くはどういう計算で換算しているかが書かれています。
この成婚退会者数 ÷ 会員数であれば、一般的ですが独自計算や少し違う計算方式が書かれていないかどうかは必ずチェックしましょう。
そもそも「成婚」とは何をもって成婚と言うのかも要注意
今まで、成婚という言葉を何度か書いてきました。
一般的なイメージで言えば、成婚とは、入籍したという事をイメージするかもしれません。
ですが、婚活サービスにおいてはこの成婚という定義においても、実はバラバラだったりします。
婚活サービスにおいて最大の目的は、会員の男性と女性を結び付け結婚してもらう事になります。
ですが、ここで大きな問題と障壁があり、婚活サービス側は、実際にはそのおふたりが結婚したかどうかを全て把握する事は非常に難しいという点があります。
実は、結婚相談所の場合、結婚前提のお付き合いを開始すれば退会といったパターンがあります。
会員同士からすれば、結婚前提のお付き合いを開始するとなると、これ以上新しい人を紹介してもらったり出会いは求めません。
そうなれば、婚活にこれ以上お金を使うのは勿体ないから退会という形式を取るのは理にかなっています。
しかし、そうなると、婚活サービス側からすると、結婚前提のお付き合いをしてはいるものの、その後に結婚したのか、破局したのかといった事は既に退会済みとなるので、把握できません。
うまく結婚すれば感謝を伝えにきたり報告に来たりという事もありえますが、破局になったりなどしても把握できません。
もっと言うと、結婚前提のお付き合いを開始して、その後に入籍し結婚するまでどれくらいのお付き合い期間を設けるのかも人それぞれです。
場合によっては真剣な交際を3ヶ月で入籍という方もいるでしょうし、1年以上してから入籍という方もいます。
ネット婚活やアプリ婚活などの場合、そもそも人が介在せずオンライン上で場の提供だけに留まる事も多いので、会員が結婚したかどうかなどはなかなか掴めません。
結婚前提のお付き合い、結婚意思のある退会は成婚?
こういった事もあり、婚活サービスの多くは、成婚とは「結婚意思を持って退会した」人は成婚者と定義付ける事が多いのです。
先ほども述べたように、成婚率の計算方法はこうしなければいけないというのが決まっていません。
業界や団体などによって、こうしましょうというのが多少はあったとしても、全てがその業界や団体に属しているわけでもありません。
そのため、A社の計算方式とB社の計算方式が違うという事もあります。
一般的な世の中では成婚=入籍した状態と考えるかもしれませんが、婚活サービスにおいては、結婚前提のお付き合い開始を成婚とカウントするのが多いというのは注意しておかなければなりません。
成婚率を書いている多くは、計算方式とともに、成婚の定義なども書かれている事が多いので、くれぐれも注意して見ておくようにしましょう。
サービス外の人と結婚が決まっても含まれる事も
成婚率と書かれると、ユーザー側からすると、そのサービスを使って結婚した人。と考えるかもしれません。
ですが、婚活をする人たちはサービスを使いながらも、色々と婚活を頑張る人も多くいます。
結婚相談所や婚活パーティーを使いながら、同僚に異性を紹介してもらったり、違う単発の婚活パーティーに出てみたりなどそういうシチュエーションはよくあります。
この時、普段使っているサービスと違うサービスで出会った人と結婚する場合、どうなるかは注意が必要です。
多くのサービスでは、あくまでもその会員は結婚して退会するという事で、成婚者として扱われます。
そのサービスで出会って成婚するわけでもないにも関わらず、あくまでも結婚して退会するという事で、成婚者という扱いで計算されます。
こういう計算は、考え方次第でどちらとも取れる事になりますので、注意をしてどういう計算がされているか、何をもって成婚と捉えるのかというのはしっかりチェックしておく必要があります。
参考にしつつ、情報の裏を取ることも忘れずに
こう書いていくと、成婚率というのがまやかしのように見えてくるかもしれません。
ですが、成婚率自体は、非常に参考になる指標の1つですし、全ての成婚率が嘘というわけではありません。
ほとんどの業者がしっかりと弾きだしています。
特に大手や有名どころなどは、上場している企業もありますしそういったコンプライアンスに引っかかるような事や、炎上してしまう要素のある事はしっかり対応する事が多いです。
とはいえ、企業も営利企業ですから、自社になるべく良いデータを出そうという考えはどうしても存在します。
ここで言いたいのは、成婚率はあくまでデータの1つとして考えるのであって、成婚率が高いから ここなら大丈夫。という結果には繋がらないという事です。
実際問題、成婚率が非常に高いところですらなかなかうまくいかない人も出てきますし、 成婚率が低いところでもスムーズに結婚へ至る人と言うのは当然出てきます。
データはデータとして判断基準の1つにして、可能ならどういう基準でその数値が出されたのかを確認して、 他のデータなども参考にした上で、利用するかを判断していくように心がけましょう。
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